入院の際の一番の心配は病気が治るかどうかですが、その次に心配なのが入院費です。
そんな心配な入院費もその内訳が分かれば、準備も可能になります。
今回は入院費の内訳についてまとめました。
目次
１．保険が適応される費用
入院費の内訳に含まれるものですが、保険が適応されるものと適応されないものに大きく分類されます。
保険が適応されるものの内訳としては、
・入院基本料
・治療費
・食事負担金
があります。
1-1.入院基本料
まず入院基本料ですが、病棟の種類によって分類されていて、病室料、寝具料、診察料が内訳として含まれます。
一般病棟が一番安く、結核病棟や精神病棟などの特別な病棟は割高になるので入院費も割高になってきます。
私が経験した病院の計算方法は、日割り計算になっていました。
1-2.治療費
治療費は名前の通りに治療に使われた項目の総称です。
その治療費の内訳ですが、まず投薬料があります。
薬剤料、処方料、調剤料をまとめたものが投薬料として記載されます。
他にも注射料、手術料、酔料、検査料、画像診断料、リハビリ料が治療費に含まれます。
手術をするには麻酔が必要になりますが、手術料と酔料が含まれると入院費も高額になってきます。
1-3.食事負担金
食事負担金ですが、これは病院食の料金です。
病院食は1日1920円までと法律で定められていて、1食辺り640円となります。
この内、自己負担額は1食260円となっていますが、低所得者はこの自己負担額が軽減されることがあります。
食事負担金は入院費には必ず加味されるものです。
ここまでが、入院費の内訳の中で保険適応になるものです。
２．保険が適応されない費用
ここからは入院費の内訳で保険が適応されないものについて記載します。
2-1.差額ベッド代
差額ベッド代は保険適応されません。
意外と知られていませんが、個室の病室を利用した場合は健康保険が適応されないのです。
そのために大部屋との差額の差し引きは、全額自己負担しなければいけません。
個室に入院すると内訳に差額ベッド代が加算されるので、入院費が高くなってしまいます。
2-2.パジャマ、病衣、タオルのレンタル代
病院でパジャマや病衣、タオルをレンタルする費用も保険適応されません。
日数が増えると高額になってくることもあるので、パジャマやタオルは自分で用意した方が入院費の節約になると言えます。
2-3.診断書、入院証明書などの発行手数料
会社への提出や民間保険を使う場合に必要になってくる診断書や入院の証明書の発行手数料も保険適応されません。
これが無いと後々困ることになるので必要経費と考えて割り切りましょう。
2-4.その他
他にテレビや冷蔵庫の使用料も保険は適応されません。
テレビは最悪携帯ゲーム機や読書でカバーできますが、冷蔵庫も無いと困るので実費でも借りた方が良いです。
また、治療の中に先端医療があった場合はその技術料も全額自己負担になるので注意して下さい。
医療保険で先端医療の特約がついているものがありますので、自分の保険を見直してみるというのも良いかと思います。
ここまでが、入院費の内訳で保険が適応されないものです。
３．入院費を抑えるために
どうしても入院費が高額になってしまいそうな場合、「健康保険限度額適用認定証」を事前に申請しておくことが大切です。
この認定証があると、1つの医療機関でかかる入院費の自己負担額を国が定めている自己負担の限度額までにできるのです。
この限度額には差があり、世帯所得や標準報酬額によって変わってきます。
もう一つ、「高額療養制度」という制度があります。
これは医療機関に払う入院費が自己負担の限度額を超えた場合、超えた分の入院費を後に支給してもらえる制度です。
こちらも世帯所得や年齢によって限度額が変わってきます。
現在では健康保険限度額適用認定証を窓口に提示しておくと、高額療養制度で戻ってくる分を差し引いた金額の入院費の支払いで済む医療機関もあります。
他にも入院費を抑えられる方法があります。
病院側の理由で個室しか空いていなかった場合、内訳に記載される差額ベッド代の支払いを拒否することができます。
後、民間の保険に加入している場合は担当者と契約内容を確認しておく必要があります。
保険の内容によっては、内訳ごとに対象になるものとならないものとあるので、自分の入院でいくら保険が降りるか分かりにくいからです。
出産の場合は病気とみなされていないので健康保険の適応は認められていませんが、代わりに出産一時金として出産後に健康保険の組合から支給されます。
また、帝王切開や陣痛促進剤などを使った内訳の額が1ヶ月の限度額を超えた場合には、その内訳の部分のみ高額療養費が適応されることになっています。
４.まとめ
入院に際して費用の確認をする際は下記点を頭においておきましょう。
- 入院費の内訳には健康保険が適応されるものと、適応されないものがあり項目によって異なります。
- 入院費が高額になることが事前に分かっている場合には「健康保険限度額適用認定証」を申請しましょう。
- 医療費で1ヶ月の自己負担限度額を超えた分は「高額療養制度」を使って退院後に支給されます。
- 出産は病気ではないので健康保険の適応は認められていませんが、帝王切開や陣痛促進剤などを使った場合には、その部分のみ「高額療養制度」を適応できるケースがあります。